不眠症に対する認知行動療法の有効な要素を解明

研究の背景

不眠症は人口の4～22％に見られ、心のみならず体もむしばみます。入眠困難・中途覚醒・早朝覚醒により睡眠の連続性が阻害され、大きな苦痛や生活への支障をきたす障害です。生活に悪影響を及ぼし、生産低下につながるだけでなく、数々の身体疾患や精神疾患のリスクを上げることが指摘されています。不眠症の認知行動療法（Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia, CBT-I）はその有効性と安全性から、不眠症治療の第一選択とされています。しかしながら、CBT-Iは複数の要素の組み合わせから成り、どの要素が有効かは不明でした。そこで研究グループは、CBT-Iの各要素の有効性について次のような方法で推定しました。

研究内容

はじめに系統的レビューを行い、公表されている臨床試験に関する論文の中から、成人（18歳以上）の不眠症に対する治療法としてCBT-Iと別の手法あるいは対照群とを比較したランダム化比較試験の論文を収集し、241のランダム化比較試験（31,452名の参加者）を抽出しました。包括的な系統的レビューを行うことで、先行研究の倍のランダム化比較試験を見つけることができました。次に要素ネットワークメタアナリシスを用い、これら241のランダム化比較試験を解析しました。要素ネットワークメタアナリシスをCBT-Iに適用することで、CBT-Iの各要素の有効性を明らかにしました。

これまで単独での有効性が示唆されていた睡眠制限法（横になる時間を短くすることで深く眠れるようにする）と刺激統制法（寝床と睡眠の関連付けを強くすることで眠れるようにする）に加え、認知再構成（不眠に関する有害な思い込みを和らげる）やマインドフルネス（不眠への不安を受け入れる）、対面提供（セラピストが対面で治療する提供方法）の有効性が示されました。一方、睡眠環境を調整する睡眠衛生指導や、筋肉を意図的に弛緩させるなどのリラクゼーション法の有効性は示されませんでした。（図1）

図1：不眠症に対する認知行動療法の有効な要素を解明

今後の展望

本研究の結果を踏まえ、有効な要素を含み、有効でないものや逆効果なものを省略した、効果的かつ効率的なCBT-Iプログラムの開発が期待されます。簡便なプログラムを開発することで、治療を受ける方の負担が減るだけでなく、治療を提供できる人材の育成にも貢献することが期待されます。

用語解説